宮崎県シニアテニス連盟

    さて、本年から理事メンバーが一部交代しましたのでお知らせします。

    本年が会員の皆様にとって楽しく、また実りの多い一年になるようご祈念申し上げ、新年のあいさつに代えさせていただきます。

  令 和 5 年正月

会  長     志賀  眞          携帯:070-4743-3956    メールアドレス:[email protected]

理  事     猪俣  収永(事務局長）        理  事  福永 重清        理  事  渕  ミドリ（含   ボール管理）
理  事     南  雅夫           理  事    南  由利子         理  事    橋口  志津代           理  事  宮園  愛子 
理  事     大久保  みどり     理 事     江口   孝子   理  事    齋藤  玲子              H P担当  志賀  眞
監  査    吉岡  信久    大重  久雄 

年間計画と役割分担

• 行事予定担当者

        宮崎県シニアテニス連盟会員テニス練習及び交流会

                                                       （於：シーガイアテニスアカデミー    火木金の 時間10:00~16:00  ）

        担当者        火曜日…柏田、深町       木曜日…井上（久）、渕           金曜日…中島、豊田

• 第20回宮崎県シニアテニス選手権大会

       期日…4月6日（木）予備日12日（水） 久峰運動公園   

       担当者        福永、南（由）、宮園（レフリー）、江口  、志賀   

• 春季会員親善テニス大会

       期日…5月11日（木）予備日17日（水）  久峰運動公園

       担当者       渕、橋口、南（雅）、大久保、齋藤

・   ねんりんピック2023宮崎大会
        期日…5月21日（日） 予備日22日（月）  生目の杜運動公園
       担当者      志賀、福永、南（由）、宮園、江口

• 全国ねんりんピック愛媛大会

       期日…10月28日（土）～10月31日（火）     愛媛県松山市  松山市総合運動公園   

• 秋季会員親善テニス大会

        期日…10月5日（木）  予備日11日（水）  久峰運動公園
       担当者    南（雅）、渕、橋口、大久保

• 忘年テニス大会

       期日…12月7日（木）     シーガイアテニスアカデミー 
       担当者     宮園、南（雅）、江口、南（由）、斎藤
・忘年会担当   志賀、福永

大会についてのご質問は、担当者の方へご連絡ください。

〇入会のご案内 

  宮崎県シニアテニス連盟は、テニスを愛好する高齢者の親睦団体として平成９年４月に設立されました。
本連盟の目的は、高齢者がテニスを通じて互いの親睦を図り、いつまでも健康で活力に満ちた生活を楽しむことにあります。
 そのため、毎週火・木・金曜日の午前１０時から午後４時までシーガイアテニスアカデミーで会員各位が集まってテニスを楽しんでいます。
その他、春と秋の会員交流親睦テニス大会、宮崎県シニアテニス選手権大会、宮崎ねんりんぴっくテニス大会、会員交流忘年会など（年間計画参照）、いろいろの行事を行っています。

 宮崎県シニアテニス連盟へのご入会は、男性は５５歳以上・女性は５０歳以上の方ならどなたでも歓迎します。
テニスの経験の有無は問いません。本ホームページの「入会案内」をご参照のうえ、入会手続きをお取りください。 皆様のご入会をお待ちしております。

〇入 会 案 内
    入会資格      宮崎県に在住し、女性は50歳以上、男性は55歳以上のテニスを愛する方はどなたでも                              入会できます。 テニスの経験は問いません。
入会手続き     下記の入会申込書に所定の事項を記入し、年会費1,000円を下記の年会費払込口座に払                             い込んでください。
                            あるいは、毎週火・木・金のいずれかに直接年会費1,000円を添えて入会申込書を理                             事に手渡すか、シーガイアテニスコートにご持参下さい。
                          入会当日から当連盟の各種行事に参加していただけます。

宮崎県シニアテニス連盟入会申込書内容
日付: 令和    年    月    日
氏名（ふりがな）：
生年月日: 昭和 年 月 日生
住所: 〒 -

電話（ＦＡＸ）：
所属クラブ:
その他:


入会申込書は以下のフォームをご利用下さい。宮崎県シニアテニス連盟申込書 （pdf）宮崎県シニアテニス連盟申込書（Excel）
入 会 金      不要
年 会 費       1,000円
＜註＞本連盟の会計年度は1月1日に始まり12月31日に終わりますが、年度途中の入会でも1,000円を収めていただきます。

上記についての問い合わせ先 事務局   猪俣  收永         ＴＥＬ 0983-33-3983

事務局からのお願い
新規にご入会される方で、名前や住所、連絡先が不明な場合があります。
会費お振込みの際、事務局まで連絡頂けると大変助かります。

〇  宮崎県シニアテニス連盟規約

第１章 総則

(名称)
第１条 本団体は、宮崎県シニアテニス連盟と称する。

(所在地)
第２条 本連盟の所在地は、連盟会長の住所地とする。

(目的)
第３条 本連盟は、宮崎県に居住する中高年者が、テニス競技を通じて自らの健康増進と相
 互の親睦を図ると共に、生きがいと健康づくりに寄与することを目的とする。

第２章 事業

(事業)
第４条 本連盟は、第３条の目的を達成するため、次の事業を行う。
 （１）会員テニス交流会の開催
 （２）宮崎県シニアテニス選手権大会その他テニス大会の開催
 （３）宮崎県・市等の主催するテニス大会の主管
 （４）他のシニアスポーツとの連携調整とその普及振興
 （５）じゅぴあ財団等が実施するスポーツ競技会等への参加
 （６）三世代の交流等及び豊かな長寿社会づくりに資する事業
 （７）テニス競技の普及振興
 （８）前各号に附帯又は関連する事業
 ２ 前項にいう事業及びその実施に必要な事項は、連盟規約実施細則（以下「細則」とい
 う。）に定める。
 ３ 本連盟の事業及び会計の年度は、毎年１月１日から同年１２月３１日までの１年間とす
 る。

第３章 会員

(会員)
第５条 会員は、本規約を遵守し、細則に定める年会費を納付しなければならない。
 ２ 会員は、テニス競技に積極的に参加し、会員相互の交流を図り、健康づくりに努める
 ものとする。
 ３ 会員は、連盟の運営、事業等に対し意見又は疑義等があるときは、理事を通じて役員
 会で審議するよう申し出ることができる。
 
(入会及び退会等)
第６条 本連盟に入会しようとする者は、細則に定める入会申込書に必要事項を記入の上
 年会費を添えて提出し、役員会の承認を得るものとする。
 ２ 前項の承認基準は、細則に定める。
 ３ 会員は、退会又は休会しようとするときはその旨を会長に申し入れるものとする。この場
 合、納入された年会費は返還しないものとする。 

(除名)
第７条 本連盟は、会員が規約に違反し又は本連盟の名誉を著しく傷つける行為を行なった
 場合は、役員会の決議によりこれを除名することができる。この場合、納入された年会
 費は返還しないものとする。
 ２ 前項の役員会の決議に関する審査の基準は、細則に定める。

第４章 役員等

(理事)
第８条 本連盟は、理事を選任し、理事会を置く。
 ２ 理事会は、理事長及び副理事長２名を選任し、併せて次条に定める役員を選任する。
 ３ 理事長に事故あるときは、副理事長がその職務を代行する。
 ４ 理事は、２０名以内とし、その任期を２年かつ無報酬とする。
 ５ 理事は、その職を辞したいときは文書又は口頭により理事長に届け出るものとする。

(役員)
第９条 本連盟に、次の役員を置く。この場合、会長は理事長が、副会長は副理事長が就くも
 のとし、事務局長は理事から選任し、監査役は理事以外の者から選任する。
 （１） 会長 １名
 （２） 副会長 ２名
 （３） 事務局長 １名
 （４） 業務理事 若干名
 （５） 会計理事 １名
 （６） 監査役 ２名
 ２ 役員は、任期を２年とする。但し再任を妨げない。
 ３ 役員（監査役を除く。）は、役職を兼務することができる。
 ４ 役員が任期中にその役職を辞した場合において、その役職を引継いだ後任役員の任
 期は前任者の残任期間とする。
 ５ 役員は、職を辞したいときは文書又は口頭により会長に届け出るものとする。

(役員の職務)
第１０条 役員の職務は次のとおりとし、公正な職務遂行に努めなければならない。
 （１）会長は、本連盟を代表し、その業務を統括する。
 （２）副会長は、会長を補佐し、会長に事故ある時はその職務を代行する。
 （３）事務局長は、業務全般を処理し、年度事業計画書及び事業報告書を作成し、役員会
 に諮る。
 （４）事務局長は、役員会の議事録を作成し保存する。
 （５）業務理事は、各事業を担当し実施するとともに、連盟の運営に協力する。
 （６）会計理事は、年度収支予算書及び収支決算書を作成し、役員会に諮るとともに予算
 執行事務を行う。
 （７）監査役は、毎年度の事務及び会計の監査を行い結果を役員会に報告する。

(役員会)
第１１条 本連盟に、役員会を置く。
 ２ 役員会は全ての役員をもって構成する。
 ３ 役員会は、過半数の出席をもって成立し、出席者の過半数をもって議決する。 
 ４ 毎年１月及び１１月に定例役員会を開催し、必要に応じて臨時役員会を開催する。
 ５ 役員会は、次の事項を審議する。
 （１） 年度事業計画及び実績、並びに収支予算及び決算に関すること。
 （２） 規約及び細則等の改廃並びに運用に関すること。
 （３） 会員の入会並びに退会及び除名処分の審査に関すること。
 （４） その他運営等に関する重要事項に関すること。 
 ６ 役員会は、会長が招集する。 
 ７ 役員会の議長は、会長又は会長が指名する役員がこれに当たる。

第５章 その他

(事業運営活動費)
第１２条 連盟は、規約第８条の規定にかかわらず、本連盟の円滑な運営を図るため、各事
 業の運営活動に従事する役員その他看護師等の補助員に対し日当等の経費を支給す
 るものとし、その額等については、細則に定める。

(雑則)
第１３条 本連盟の役員本人に弔事等が生じたときは、香典等を支給する。なお、元役員で
 役員会が連盟の発展に特に功績があったと認めるときは、その元役員に対し支給
 することができる。 
 ２ 前項の支給基準は、細則に定める。

附則
 １ 本規約は、令和4（２０22）年１月１日から適用する。
 ２ 本規約の制定にともない、「宮崎県シニアテニス連盟規約付表」及び
 「手当等に関する覚書」は廃止する。 

連盟規約実施細則

本連盟規約にいう細則は次のとおりとする。

(事業の種類)
第１条 規約第４条第２項にいう事業は次のとおりとする。
 （１）宮崎県シニアテニス連盟会員交流会、宮崎県シニアテニス選手権大会、春季秋季
 会員親善テニス大会及び宮崎県シニアテニス連盟年末テニス大会の開催 
 （２）宮崎ねんりんピック大会テニス競技会の主管 
 （３）その他、役員会が必要と認めた事業 
 ２ 前項に掲げる各事業を実施するため、年度事業計画及び予算を定める。

(会費の納入)
第２条 規約第５条第１項にいう年会費は次のとおりとする。 
 １ 年会費は、毎年度１，０００円とし当年度の３月３１日までに納入するものとする。 
 ２ 会費納入は、本連盟の口座への振込み、又は担当者への手渡しにより行うものとする。

(入会申込書)
第３条 規約第６条第１項に規定する入会申込書の様式は、別記様式１のとおりとする。

(入会基準等)
第４条 規約第６条第２項にいう承認基準は次のとおりとする。 
 １ 入会資格は、宮崎県内に居住する中高年者で、下記に該当する者とする。
 年度最終日１２月３１日において
 男子 満５５歳以上
 女子 満５０歳以上 
 ２ 新規入会者は、年度途中の入会であっても年会費１，０００円を納入するものとする。

(会員の処遇)
第５条 規約第７条第２項にいう審査基準は、会員が休会を申し出た場合を除き、年会費の
 納入を理由なく２年分以上怠った場合とする。 

(事業活動費) 
第６条 規約第１２条にいう経費については、下記のとおり定める。この場合、事業を円滑に
 実施するために必要と認められるときは、経費を前払いで支出することができる。

 （１）事務手当
 事務局長 年５，０００円
 事務補助者 年３，０００円

 （２）各事業の運営担当者の手当等
 各大会運営担当者 １人当たり日当１，０００円及び弁当を支給（大会当日に限
 る。）

 （３）各大会に派遣された看護師手当等
 看護師 １人１日日当５，０００円以下及び弁当（大会当日に限る。）

 （４）その他の手当
 各大会を開催するためにやむを得ず会場の下見、打ち合わせ等を行なって業務
 上拘束を受けたときは、会長の判断で日当を支給することができる。この場合、
 日当の額は、１日当たり１，０００円とする。

 （５）費用弁償
 会議のみを目的に宮崎市以外の地域から出席する役員及び宮崎市以外で開催さ
 れる大会に運営者担当者（看護師の場合を含む。）として下見・打合せ等で現
 地に行く者には、走行距離１キロメーターにつき１０円（ただし、自家用車使
 用の場合とし、燃料費の価格変動により調整することができる。）として燃料
 費を支給する。

 （６）香典等経費
 香典等とは、本人の、死去に伴う香典及び献花とし、次のとおりとする。
 死亡 香典 ５，０００円及び献花 １万円程度

 ２ （１）から（６）までの経費については、予算に計上することとする。 


附則
 この細則は、令和4（２０22）年1月1日から適用する。